ジムスタジオ型クラブについて


当社は従来より、「ジムスタジオ型クラブを日本に広めていきたい」という立場にあり、代表遠藤はその経歴や実績から「ジムスタジオ型クラブについて日本一のノウハウ」を持つとも紹介されています。

ジムスタジオ型クラブというのは、本来、日本のフィットネス市場に「風穴」をあける存在です。その理由は出店コスト、立地の確保など店舗展開の優位性に加え、その規模からお客さまとの距離が近く、フィットネスビジネスの本質である成果とサービスを提供するのに最適なモデルだからです。

以下にその変遷等について簡単に記します。


日本にジムスタジオ型クラブが少ない理由


日本のフィットネス産業史を振り返ると、その起源はプールにあります。日本のフィットネスクラブの多くは、プールを土台としながら、1980年代のエアロビクスブームによって、それにスタジオやジムを付加すること(3種の神器)で成長してきました。また、日本のフィットネスクラブは資金力のある親会社が背後に存在するケースが多くあり、各社は上記のトレンドに乗りながら、さらに「会員数(参加率アップ)と「利益」を獲得するために、施設を大型化させてきました。この経緯により、日本のフィットネスクラブの多くは、「ジム、スタジオ、プール、お風呂、駐車場」という似た構造になっています。しかし、プール付の大型店は、出店地が郊外や人口密集地などに集中します。また、資金負担が大きいことや、出店数が限定されることから、成長には限界があります。ここに風穴を開けるのが、「ジムスタジオ型クラブ」や「サーキット型クラブ」などの「小規模業態(以下小規模クラブ)」です。小規模クラブは「低投資」、「好立地」、「出店スピードアップ」などのビジネス上の利点を持ちます。このことは前述のような「大型店中心企業」から見ると魅力的に映ります。


ジムスタジオ型クラブの台頭と、多くが上手くいかない根本的理由


このような背景を受け、2000年前後から、大手を中心に幾つかの企業がジムスタジオ型クラブに参入するようになりました。最近は「ジム型クラブ」への参入も目立ちます。しかし、残念ながら、ごく一部の企業を除いて、上手くいっているとは言い難い状況です。かつては、「Select for yourself」を語源とし、小規模低価格店として展開した「セレ」や、米国クラブとライセンス契約にて華々しく登場した「クランチフィットネスクラブ表参道」なども存在しましたが、現在は市場からその姿を消すに至っています。 しかし、こうなることは予測されたことでもあります。その理由を簡単に記します。

根本的な理由は3つあると考えます。

1つ目は、日本のフィットネスクラブの多くがプールとお風呂に価値を依存してきたことです。それ故に、トレーニングジムで十分なサービスを提供することができないのです。また、特に中高齢者には「フィットネスクラブにはプールとお風呂があって当たり前」という認識を与えており、プールだけでなくお風呂も有さない場合もある「ジムスタジオ型クラブ」は、中高齢者が少なくなり、それが「会員数減」につながりやすくなります。この構造を打破するために、多くのジムスタジオ型クラブが、「一部ヘビーユーザーへの特化」、「少会員数」、「高単価」、「ローコスト運営(低人件費)」などのビジネスモデルを選択しないと成立しづらくなっています。その結果、「リーズナブルな価格で多くの人々が楽しめるジムスタジオ型クラブ」は非常に少ないのが現状です。

また、この2つのビジネスモデルは似て非なるものです。コンセプト、マネジメント体制、人事モデル、運営方法などのすべてを「小規模クラブ」に適応させなければ、上手くいきません。多くが「大型モデル」に慣れてていますから、何かと社内に矛盾が生じ、「小規模クラブ」を軌道に乗せるのが難しいのだと思います。

2つ目は、「ジムスタジオ型クラブ」に関する研究が不足しているということです。業界には十分な数の成功事例、失敗事例があるにもかかわらず、多くが的確な検証をしていません。的確な検証をしないから、的確な仮説が立たないのです。自社物件においても、他社物件においても、「立地に無理がある」、「家賃が高い」、「出店し過ぎだ」などなど、的を外した分析を行い、その結果、「時流的に自社にも新業態が必要だ」、「プールの代わりにスパをつければ大丈夫だ」、「空間演出で特徴づけよう」といった発想で参入し、中途半端な参入と撤退を繰り返しています。

「検証」は以下の6項目を厳しく分析することです。

・市場はどうだったのか?
・戦略はどうだったのか?
・開発力はどうだったのか?
・ビジネスモデルはどうだったのか?
・集客力はどうだったのか?
・運営力はどうだったのか?

この結果(仮説)を自社の今後に活かすべきだと思います。

3つ目は、(これがもっとも重要なことかもしれませんが)、経営者自身がジムやスタジオの価値を理解していないことです。残念なことですが、自らがフィットネスを実践している経営者の方が少ないと予想されるのが現状であり、多くは「フィットネス」より「利益」に関心があります。その結果、「アルバイトスタッフだらけ」の現場が出来上がります。ジムスタジオ型クラブであれ、総合型クラブであれ、このことが日本にフィットネスが根付かず、「アジア最低レベルの参加率」といわれている大きな原因だと思います。


今後どうすべきか


「今後どうすべきか?」に関する、根本的な対策は以下の2つです。

1、「ジムスタジオ型クラブ」について研究すること
上記の繰り返しになりますが、社内における、「ジムスタジオ型クラブ」の研究を継続的に
強化していくことです。そして、すべての項目を数値化し、成功失敗要因について科学的に把握することが求められています。
もしも、社内に「勉強会」を立ち上げるなら、私に講師を務めさせていただきたいです。実在する既存店を選定し、具体的なシュミレーションをすることが可能になります。

2、本気で参入すること
私は、多くの企業が、今の考え方のままに「ジムスタジオ型クラブ」や「サーキット型クラブ」や「ジム型クラブ」に参入しても上手くいかないと思います。やるなら、別会社化するとか、完全に責任者の権限を委譲するなどの「本気の参入」が不可欠だと思います。

当社はジムスタジオ型クラブの運営について深く精通しています。場合によってはジョイントを組むことも可能です。興味を持っていただける企業様は、お気軽に「お問い合わせフォーム」よりご連絡ください